マスコミ取材のマニュアル 99%が思う大間違い

2017-07-31

 

マスコミ取材は制度やシステムではない

 

多くの人が間違っていることがあります。
マスコミやメディア取材されるためには、システムや制度があると思っている人。
あるいはPR会社。
その制度の意味さえ分かれば取材されると思っている人。大間違いです。

 

取材されるための考え、流れを書きます。
・取材される発案をする
・実行に移す
・固まったらプレスリリースでマスコミに知らせる
簡単に言えばこれだけです。

 

1つ目は「取材される発案をする」

 

しかし、上の3項目を1つずつばらして考えると、本当に大変です。
1つ目の「取材される発案をする」。
あなたはすぐにできますか。

 


ほとんどの経営者は、自分の会社または業界だけでの思考でグルグル回っています。
あまりにも近すぎて、足元の良さを伝えられない感じです。
ですから、私が新聞記者時代に会社訪問で記事のネタを見つけると驚く。
「それがニュースになるのですか」と。

 

そのニュース探しをいま、コンサルタントで行っています。
新鮮な素人感覚の方が、新聞やテレビ取材を受けるネタ(素材)を見つけられるのです。

 

「発案を実行に移す」

 

2つ目の「実行に移す」。
この考えも大切です。実際に行動してください。
例えば「〇〇の業界の先駆者とコラボ商品を開発する」という話だとします。
あなたは何かの伝統的な業界にいて、定番の商品の売り上げが落ちていくのを黙って見ていられない。
そこで「こんな商品を生み出してはどうだろう」と考えた。

 

そこからが問題です。
あなたの意志を受け止めてくれる人を探さなければいけません。
他の業界に伝手が無かったら、どうやって適任者を探すのかが大切。
誰かに間に入ってもらうのか。
公的な団体に仲介してもらうのか。
あるいは、インターネット検索で探すのか。

 

そして運良く、異業種の経営者を見つけたとしても、その後も苦労します。
自分の考えを明確に伝え、やりたい案を理解してもらう。
相手の業界で「ご法度」だとされることだとしたら、どう乗り越えるのか考える。
法的な問題かもしれません。技術的な問題かもしれません。

 

 

せっかく見つけた異業種のリーダーと、何回も話し合いながら商品化を目指します。

 

的確にプレスリリースで伝える

 

3つ目の「プレスリリースでマスコミに知らせる」。
これも簡単そうで難しい。
経営者や個人の99%が「取材されたい」と思っているだけです。
自分の考えを主張して、商品の性能や効果をたくさん書くのがプレスリリースだと思っています。
大きな間違い。
それが大きな間違いです。

 

プレスリリースは記者が読む。
それは分かっているけれども、書く段階になったらすっかり忘れる。
何度も書きますが、プレスリリースは記者が読みます。
逆に言えば、記者しか読みません。それがプレスリリースです。

 

あなたがプレスリリースを書く場合、「取材されたい」からですよね。
それならば、取材される内容に書き換えてください。
商品の説明や効果をいくら書いてもダメです。

 

この考えを私は「ニュースに変換する」と言っています。

 

 

記者は「ニュースがほしい」のです。
あなたは「ニュースとは何か」を考えてプレスリリースを書いていますか。
99%の企業、個人が発行するプレスリリースは「自分の思いを伝える」方式です。
それが根本から違うと、私はコンサルタント相手に何度も説明します。

 

あなた目線ではなくて「記者目線」に切り替える。
それが「ニュースになるプレスリリースの書き方」「取材されるプレスリリースの書き方」です。

 

もう少し解説すると、取材されるかどうかはマニュアルではなく心理学。
記者の気持ちにどれだけ立てるかを考える心理学です。

 

 

元新聞記者、テレビ局デスク
メディアコンサルタント・荒川岳志(ミラサポの専門家派遣に対応しています)

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