パブリシティ顧問契約相手がマスコミ取材されるために

2016-04-14

 

会社がブランディングするために、多額の広告費を掛けるのも1つの方法です。
マスメディアの広告を占拠するほど広告費を掛けられたら、大きな効果を生むでしょう。
しかし、中小企業はそのような戦略はできません。
少ない予算で大きな効果を生む。そのために知恵を絞って行動する。
これが中小企業の賢い選択です。

 

私は「マスコミに記事になるように」「テレビ番組で放送されるように」と話しています。
マスメディアから取材され、何度もメディア登場することでブランディングをする。
この方法が最も金銭的なリスクが少なく、最善策でしょう。
その方法を多くの経営者に知ってもらいたいと願い、
執筆したのが「新聞に必ず取材されて記事になるたった1つの方法」です。

 

しかし、このパブリシティを試みる場合、
記者の感覚が分からなければ、ニュース提供する時期や方法、内容を誤ってしまいます。
せっかく、パブリシティをしようとプレスリリースを制作するなら、効果的にやっていきましょう。
会社が上手にブランディングできるように、いつも寄り添ってアドバイスを行い、パブリシティを実行するのが「会社専属コンサルタント」のメニューです。

 

契約は1業種1社に限っています。
これは、同業他社に差を付けるブランディングを目指すため。
アメリカの広告代理店のスタンスと同じです。
「メディア側の代理人」ではなく「契約した会社の代理人」として動くのが、アメリカの広告代理店の習慣です。

 

メディアコンサルタントは会社の黒子です。対マスコミの軍師のような存在です。
表に出ないで、会社のPRやブランディングのために、メディア登場の道筋を付ける。
同業他社がやっていないアイデアを提案し、形になったらニュースとしてマスコミにプレスリリースを出す。
複数の会社と契約すると、この方法は取れません。
ですから、1業種1社の「会社専属コンサルタント」なのです。

 

内容は次の通りです。
・毎月1回、3時間のコンサルタントを行う(遠距離の場合はスカイプ)
・電話やメールでの相談はいつでも受け付け、最適な方向性を伝える
・実際にプレスリリースを制作する場合は通常料金の30%割引
・月額は、スカイプコンサルの3時間料金(25,000円、税込)、対面コンサルの3時間料金(28,000円)と同額

 

パブリシティの報酬について、首都圏の例を挙げると通常、広告費に換算した30%を基本にしています。
同じ紙面の新聞広告や同じ時間帯のテレビCMに一度、換算してから、その30%を受け取るPR会社が多く、
パブリシティに成功した時の報酬が30万円~50万円にもなります。
これでは、中小企業の経営者が気軽にパブリシティを使うことはできません。

 

私の会社専属契約は、税理士の顧問契約のイメージ。
いつでも相談してほしいください。そのための月額2万円代です。
最速・最短のブランディングに向けて力を尽くします。

 

メディアコンサルタント 荒川岳志

 

 

 

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